10月27日に大阪大学中之島センターで行われた「野球科学特別セミナー シンポジウム」では新潟県青少年野球団体協議会（NYBOC）の 石川智雄副理事長が、新潟県青少年野球界の取り組みについて紹介した。

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今春、新潟県高野連は、４月の県大会での「球数制限」の導入を打ち出した。これが、今年の「球数制限」議論の契機となったが、その背景には、団体の垣根を越えて「一体となって子供と野球の未来」を考える新潟独自の取り組みがあった。

こうした動きのきっかけとなったのは、２００５年の県立野球場建設委員会の発足だった。新潟県に本格的な新球場の建設を推進するために、野球界全体がまとまる必要があったのだ。２００７年には社会人から大学、青少年野球までが結集した（のちに独立リーグも参加）新潟県野球協議会が発足。
２００９年に念願の「HARD OFF ECOスタジアム新潟」が完成。
この年２月に行われた新潟スポーツ医学研究会のシンポジウム「新潟の野球を底上げするための現場と医療者の交流」で、県内野球少年の健康被害が明らかになった。
これを受けて２０１０年には新潟県野球協議会普及育成部が設置され、翌２０１１年には新潟県青少年野球団体協議会（NYBOC）が発足した。
NYBOCには、高野連、リトルリーグ、リトルシニア、ボーイズ、ポニー、ヤング、中体連少年部、スポーツ少年団学童部、県女子野球連盟と、男女、硬式軟式を含めたすべての青少年野球団体が加盟した。

その背景には、深刻な「野球離れ」の現状があった。少子化の進行を遥かに上回る勢いで野球人口が減少。NYBOC各団体でも深刻な問題になっていた。