海外の団体とも情報交換を

　日本野球機構（NPB）とJリーグが設立した「新型コロナウイルス対策連絡会議」の第6回目が23日、Web会議システムにて実施された。

　会議後、Web上で行われた会見でNPBの斉藤惇コミッショナーは「緊急事態宣言が解除されないと難しいという話になりました。なので、現段階で具体的な再開を申し上げられる状況にはない。国、地方自治体の理解を得ながら、何等かの方法で開幕できないかを考えていく」との見解を示した。

　第5回会議後、専門家からの提言を受けて開幕の無期延期を決定したプロ野球だったが、依然として先行きは不透明だ。専門家チームは「6日以降に規制の緩和の基準が示される可能性はあるが、5月6日以降も翌日からすぐ解除される状況になかなかない」と現状を分析。条件が整った後、再開となった場合でも「無観客という形になると思う」との認識を示した。

　専門家チームの賀来満夫氏（東北医科薬科大学）は、規制が緩和された場合でも「移動や宿泊の管理について、さらに徹底した管理が必要」と語り、「選手、スタッフ、家族の不安感が強い中、ビデオ講義を作り、予防などの説明を行うことで、チーム全体への教育、啓発的な活動を新たにしようという話になった」ことなどを明かした。また、斉藤惇コミッショナーも「無観客でも大きなリスクはある。一番は移動という問題」と課題を口にしている。

　専門家チームは「プロ野球、Jリーグなどのスポーツが多くの方に感動、勇気を与えるものと考えている」としつつ、「緊急事態宣言下での再開は難しいが、緩和条件が示されたのち、より具体的にどういった形で再開を目指せるのか、プロトコル、ガイドラインをしっかりと作っていく。先行するいくつかの団体と情報交換して、しっかり参考にしながら、どのような形だと再開でき、リスク管理をどうやっていくのか、より具体的な話をしていこうという話になった」と続けた。