現状はキャンプ開催の方向性

　日本野球機構（NPB）とJリーグが設立した「新型コロナウイルス対策連絡会議」の第23回が12日、Web会議システムにて実施。会議後に行われた会見には、NPBの斉藤惇コミッショナーとJリーグの村井満チェアマン、専門家チームが出席し、会議では目前に迫っているキャンプ地での対応を中心に協議が進められたことを明かした。

　キャンプ実施に向けて、愛知医大の三鴨広繁教授は「基本的にはキャンプを延期するという策ではなく、いかに安全にやるかということに議論は集中した」と説明。専門家チームの座長を務める東北医科薬科大の賀来満夫教授は「キャンプ地での地方自治体との連携、検査体制、診療体制などが重要なポイントになってくる」との考えを示し、今後の状況を注視しつつも、現時点では「地域の自治体と細やかに連携をとった上で実施していく」方向であることを協調した。

　また、同じく専門家チームの一員である東邦大の舘田一博教授は「NPBとJリーグがやれないと、東京オリンピック・パラリンピックはとてもじゃないけどできない。我々がNPBとJリーグが大事なエビデンスを出しながら手本となるようなシーズンにしなければいけない」と言葉に力を込めたが、各専門家の共通意見は「受け入れ側が難しいとなれば避けるべき」ということ。

　その上でNPBの斉藤コミッショナーは、「現在は行政・自治体とどうやってやるのかという方向性で進めている。よほどのことがない限りキャンセルや伸ばすことは考えていないが、自治体側が耐えられないという状況になれば話し合いをして考えていくことになる」とコメント。「地元の方のサポートがなければやれないし、やるべきではないと思う」「我々はいかに地元の理解をいただきながらやらせていただくかを考えていく」との考えを示した。