日本野球機構（NPB）は8日、昨年戦力外通告を受けた選手と現役引退した選手の進路調査結果を発表し、101人のうち、他球団への移籍や育成選手での再契約で現役を続けたり、コーチや球団職員になったりするなど12球団内に約半数の52人が残ったことが分かった。

国内の独立リーグや社会人野球、海外のプロ野球に進んだのは11人。
解説者や評論家となった7人を含めると、全体の約7割が野球関係の仕事に携わっている。

一般企業への就職や自営業は昨年より7人増えて15人だった。
退団した育成選手は調査対象に含まれていない。


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